訪問看護センター
看護内容制度説明利用の手引きサービス例利用者の声

ご利用いただける方は???

年齢に関係なく、医師が訪問看護を必要と認めた、在宅で療養されている方で次のような方です。

●介護認定を受けておられる場合

40歳以上、65歳未満で16特定疾病(※)の方、及び
65歳以上の方で、要介護認定を受けた介護保険の利用者で、主治医が訪問看護の必要を認めた方です。

※16特定疾病とは
  1. がん(末期)
  2. 筋萎縮性側策硬化症
  3. 後縦靱帯骨化症
  4. 骨折を伴う骨粗鬆症
  5. 多系統萎縮症
  6. 初老期における認知症
  7. 脊髄小脳変性症
  8. 脊柱管狭窄症
  1. 早老症
  2. 糖尿病性神経障害・糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
  3. 脳血管疾患
  4. パーキンソン病・進行性核上性麻痺・大脳皮質基底核変性症
  5. 閉塞性動脈硬化症
  6. 関節リウマチ
  7. 慢性閉塞性肺疾患
  8. 両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

●医療保険をご利用になる場合

次の方は医療保険による訪問看護の提供となります。
(指定訪問看護の指定基準法令通知より)

  1. 介護保険制度の訪問看護が適応にならない方で、疾病、負傷等により家庭において療養を受ける状態にある方。
       (乳幼児、妊産婦、褥婦から高齢者まですべての方が対象になります。)
  2. 要介護状態であっても、厚生労働大臣が定める疾病等(※)の方は医療保険、一部介護保険が適用されます。
  3. 要介護状態で急性増悪により、頻回に訪問看護が必要な方は、主治医が指示する期間
    (14日間を限度)は、医療保険適応になります。その間は介護保険制度での訪問看護は
    併用できません。他のサービスは使えます。
  4. 入院中の方で在宅療養に備えた一時的な外泊に当たり、訪問看護が必要であると認められた場合。
  5. 介護保険を利用している方でも、医療機関からの退院直後、一定期間に限って医療保険での訪問看護を利用できます。
※ 「厚生労働大臣が定める疾病等」(健康保険法)
  1. 末期の悪性腫瘍
  2. 多発性硬化症
  3. 重症筋無力症
  4. スモン
  5. 筋萎縮性側索硬化症
  6. 脊髄小脳変性症
  7. ハンチントン病
  8. 進行性筋ジストロフィー症
  9. パーキンソン病関連疾患
    (進行性核上麻痺、大脳皮質基底核変性症)
  10. パーキンソン病
    (ホーエン・ヤールの重症度分類がステージ3以上であって生活機能障害度が凝挧瑤廊慧戮里發里妨造襦)
  1. 多系統萎縮症
    (線条体黒質変性症、オリーブ橋小脳萎縮症、シャイ・ドレーガー症候群)
  2. プリオン病
  3. 亜急性硬化性全脳炎
  4. ライソゾーム病
  5. 副腎白質ジストロフィー
  6. 脊髄性筋萎縮症
  7. 球脊髄性筋萎縮症
  8. 慢性炎症性脱髄性多発神経炎
  9. 後天性免疫不全症候群
  10. 頸髄損傷
  11. 人工呼吸器を使用している状態
(介護保険優先)
ライソゾーム病、副腎白質ジストロフィー、脊髄性筋萎縮症、球脊髄性筋萎縮症、慢性炎症性脱髄性多発神経炎

どのような状態の方も、まずは訪問看護センターにご連絡下さい!!